2026年5月の仮想通貨市場（5月25日）と主要な仮想通貨の特徴

仮想通貨（暗号資産）の市場全体の価値が、4月に8%上がって約360兆円になりました。

一度大きく下がっていたけど、少しずつ戻ってきているイメージです。ただし、世界の政治や経済の影響をまだ受けやすい不安定な状態です。

「病気から回復中の患者」みたいなもので、元気になってきてはいるけど、まだ全力で走れる状態ではない、という感じです。

ビットコインの価格は最近1枚約1,100万円まで上がり、今は1,000万円台後半で落ち着いています。

なぜ上がったの？ 銀行や大きな投資会社などが「ETF（イーティーエフ）」という仕組みを通じてビットコインを大量に買っているからです。

ETFって何？ 株と同じように証券取引所で買える投資の商品です。これのおかげで、仮想通貨に詳しくない大企業でもビットコインに投資しやすくなりました。

また、お金持ちの大口投資家（「クジラ」と呼ばれます）も、価格が下がったタイミングでどんどん買い増しています。

ただし、一部の専門家は「もう少し下がる可能性もある」と言っています。

イーサリアムは今1枚約30万円前後で動いています。ビットコインほど上がっていませんが、実力は十分あります。

イーサリアムって何が得意？ 「スマートコントラクト」という仕組みが使えます。これは「条件を満たしたら自動で契約を実行する」プログラムのことです。例えば「AさんがBさんにお金を払ったら、自動で商品の権利が移る」といったことが、人を介さずにできます。

イーサリアムはこのスマートコントラクトを使った金融サービス（DeFi）の分野で世界シェア50%以上を持っています。今後アップグレードも予定されており、将来が期待されています。

Solana（ソラナ） 取引がめちゃくちゃ速くて手数料が安い。イーサリアムのライバル的存在。

Chainlink（チェーンリンク） 仮想通貨の世界と現実世界をつなぐ「橋渡し役」。例えば「現実の株価をブロックチェーン上に反映させる」といったことができます。

カルダノ（ADA） 慎重にじっくり開発を進めているコイン。安全性を重視しているので、長期投資向きと言われています。

XRP 国をまたいだ送金（海外送金）が得意。アメリカで法律上の扱いがはっきりしてきたので、大企業が使いやすくなっています。

今まで仮想通貨は「ルールがよくわからない」という問題がありました。アメリカでは今、CLARITY法案（クラリティ法案） というルールづくりが進んでいます。

これは「この仮想通貨は株と同じ扱い」「これは商品と同じ扱い」とはっきり決める法律です。ルールが明確になると、大きな会社も安心して投資できるようになります。

NFTとは「世界に1つしかないデジタルデータの証明書」のようなものです。数年前はものすごいブームで、デジタル絵が数億円で売れることもありました。

今はそのブームが落ち着いて、ゲームのアイテムや会員証、チケットなど実際に役立つ使い方にシフトしています。「投機目的（転売で儲ける）」から「実用目的」へと変わってきた、成熟した市場になっています。